学校や塾等全てそうだが、教育業界には「教育論ぶるヤツは現場に向かない」という法則がある。
忙しい現場からしてみれば、目の前の仕事もロクにこなさずに「英語教育かくあるべし」とかやりだすヤツは自分で塾を立ち上げるか教育学者にでもなってくれと思う。
現場はしのごの言わずに動く兵隊が欲しいのであって、口だけは達者で文句を垂れる邪魔者が欲しいのではない。
【追伸】
「現場の講師も教育論を考えるべきだ」という綺麗事は抜きにしよう。
現場の講師が教育論を考える必要はない。
なぜならそれをやると「塾としての方針」「学校としての方針」と必ずズレるからだ。
ここを勘違いしている学校の先生や塾講師は多いのだが、
生徒はあくまでもその「学校」「塾」に教わりにきているのであって
目の前の「先生」「講師」に教わっているという感覚は薄い。
（自分の名前を屋号にして、社長自ら指導も全て行うような個人塾でもない限りは）
ここで現場の講師が勝手な指導をすると、
「聞いていた話と違う」とクレームになるのだ。
塾講師が自分の顔と名前を出して
「私はこういう教育をします」とホームページに掲載して
それで集客をしているのなら話は別だ。
だが実際には、集客をしているのは大元の塾である。
生徒・保護者もそこに対してお金を払っているのだ。
ホームページでは「まぐろがおいしいです！」と謳っているのに、
現場の講師が勝手に「でもサーモンの方がいいです！」とやってはいけないのだ。
「サーモンの方が良い」という話はここではどうでもいい。
「でも実際まぐろは…」という話もここではしてはいけない。
あくまでも求められているのはまぐろなのだ。
そこを勝手に自己判断・曲解してはならない。
そこも含めて自己判断したいなら他人が経営する塾に一社員として勤めてはいけない。
社員であるということはそういうことなのだから。
【追伸の追伸】
以上を踏まえて言うと、
自分の教育論を持っておくのはそれはそれで大事だと思うよ。
本当にその覚悟があれば上長に向かって
「いえ、これはおかしいです」
「実際はこうだったのでこうしました」
と直談判してもいいわけだし。
叩き上げ・現場主義が強い塾ならそれで出世できる。
もしそれで干されたとしても、
この世に塾なんて無数にあるから
自分の教育論に近い塾を選んでそこに勤めることもできる。
筆者、透佳(スミカ)
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